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日本では消費者庁は遺伝子組み換え食品は安全なので、これから国民に周知徹底させると、しかもモンサントと組んで、イベントを始めました!!

遺伝子組み換え

日本では消費者庁は遺伝子組み換え食品は安全なので、これから国民に周知徹底させると、しかもモンサントと組んで、イベントを始めました!!

山田正彦 OFFICIAL BLOG 
米国でNonGMO(遺伝子組み換え)食品の反対運動を成功に導いたゼン・ハニカットさん!!
カリフォルニアの裁判所がモンサントのラウンドアップで癌になったとして、320億円の賠償金を命じた判決言い渡しを彼女は傍聴していたのです。

米国では24の法律事務所が情報を共有して、8000件の同様な裁判が審議されているそうです。彼女もこれでモンサントも終りだと話して居ました。

彼女に近所スーパーを案内して頂きましたが、驚いたことに、山のようにNonGMO、オーガニックの人参、キャベツ等の野菜、果物が積み上げられています。
それだけではありません。鶏肉、牛肉、ソーセージ、ジュース、パン、菓子売場のケーキ、すべての調味料もオーガニック、NonGMOのシールが貼られています。

しかしカリフォルニアでも、5年前までは、どこでオーガニック、nonGMOの食品を買ったらいいのかわからなかったそうです。
彼女は全米を2回、マンズアクロスアメリカの車でGMO.農薬の害を訴えて回り、3年前に、オーガニック、nonGMOのシールができたそうです。

NonGMOのシールが貼れるのは、僅かな混入は避けられないので、食品は0.9%.飼料は5%までは認められるそうです。
ところが、日本では消費者庁は遺伝子組み換え食品は安全なので、これから国民に周知徹底させると、しかもモンサントと組んで、イベントを始めました。
しかも年内にNonGMOの表示基準を0%にすると発表、日本では事実上NonGMOの表示ができないようにしようと話しています。
ゼンさんが面白い提案をしました。生協等民間でオーガニック、NonGMOの皆が納得できるシールを作ればどうかと。
なる程、地方自治体でもカリフォルニアのように、独自のシールを作ることもできます。
まだまだ、希望はあります。頑張りましょう。

米国ではマサチューセッツ工科大学のセネフ博士が、2025年までには生まれてくる子どもの2人に1人が自閉症になる可能性があると述べています。
日本でも既に10分の1が発達障害児(自閉症)と言われています。
私はその原因は、遺伝子組み換え食品とか残留農薬にもあるのではないかと考えています。

これまでにも皆に安全な食品を食べるように勧めて参りました。

米国でゼン・ハニカットさんにお会いして、アメリカのスーパーを見せていただき、驚きました。
ほとんどの食品がオーガニックまたはNonGMO食品で、皆が選択できるようになっています。

グルテンフリーのパンケーキミックスにも非遺伝子組換え食品マーク

こちらのソーセージはオーガニック、非遺伝子組換えだけでなく、なんとプラントベース(植物性)。

主な原材料は豆腐だそうです。

遺伝子組み換え食品についての表示が年内に内閣府令で変わり、ノンGM表示ができなくなる!~【重要・拡散希望】山田正彦元農水大臣のオフィシャルブログより

“大豆(遺伝子組み換えでない)”と書かれている納豆などにおいては、実質5%です。遺伝子組み換え大豆が含まれていてもこの表示が許されています。これは、輸送時のコンテナなどに前の荷にあったGMO大豆がいくらか残っていて混入する可能性があるとの理由からです。しかしEUにおけるその許容率は0.9%なので、日本でももっと混入率をゼロに近づけることはできるはずだ!との話もあったほどです。
  それが今回、消費者庁よりGM混入率がゼロで無ければノンGM表示はできない!との厳しいお達しがあったとのこと。輸送時の混入率をゼロに近づけることはできても、ゼロにすることは現実的にほとんど無理なわけですから、これは実質的にノンGM表示をさせない!ことを意図したものとおもわれます。
   なぜ消費者庁がそんなことをいいだしたのか?それは親玉である米国での失敗を日本で繰り返さないようにするためなのではないか!と山田氏は憶測されています。

 発達障害の子どもがあまりに増えた米国にて、お母さんたちはいろいろと調べ、GM食品の危険性に気づき、GM食品の排斥に立ち上がったのでした。その結果、大手メーカーはノンGMに切り替え、スーパーもノンGM食品の売り場が年々広がるまでになったのです。そこで危機感を抱いた多国籍企業は、行き場の無くなってしまうGM作物を次なるターゲットである日本に買わせることを目論んでいるというわけです。そして、その際に日本でもGM食品の排斥運動などが起こったりすることの無いようにあらかじめGM表示を無くしておこうという魂胆だろうというのです。
   残念ながら、おそらくそういうことなのでしょう。消費者庁、お前もか!

                  

遺伝子組み換え食品についての表示が年内に内閣府令で変わることに。

引用元)山田正彦    

大事な話なので是非シェア、拡散して頂けませんか。
今までは、5%未満の混入があってもノンGMの任意の表示はできたが、これからは、ゼロでないとできなくなることに。

(中略)
ノンGMの豆腐、納豆、味噌、醤油などの表示も、大豆、トウモロコシ等はいくらかの混入は流通段階で避けられないので、困難に。
実は、EUですら、0.9%までの混入については遺伝子組み換えでない表示を認めているほど。
5月7日、消費者疔は業界団体等を集めて説明、混入が検出されれば、指示、公表するとの厳しい達しで、真面目にノンGM食品を作ってきた業者は真っ青。

(中略)
なぜ、消費者疔は、GM食品の表示について、このような結論になったのか。
TPP協定では2章27条8項では遺伝子組み換え食品の新規承認を促進するとなっていて、食品の表示について、日米間TPP並行協議の交換文書では作業部会を設けることに。

(中略)
米国では3人に1人の発達障害児が生まれて、母親達が立ち上がって、食品メーカー等にノンGM食品を求める。
ついに、ダノン等大手のメーカーもノンGM食品を作るように。大手のスーパーでもノンGM食品に売り場、年々広がっているとのこと。
米国では、遺伝子組み換え作物の栽培面積は頭打ちから、減少始め、有機栽培が年に10%も伸びてきている。

モンサント等は米国の失敗から、日本ではノンGM食品の表示からさせない戦略立て、先ず第一段階として、ノンGMの表示をできなくしたのでは。
考え過ぎだろうか。

以上

 

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