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世界中で猛威を振るう新型インフルエンザは生物兵器です!!

ウイルス1

世界中で猛威を振るう新型インフルエンザは生物兵器です!!

 いつどこで、インフエンザが変異して新型インフルエンザが発生するのか、どこからどのような経路で発生して感染がひろがるのか、段階では予測することができません。

 しかしH5N1型鳥インフルエンザの遺伝子を解析した結果からはだんだんと人に感染しやすいように変異していることが解っています。

 既にインフルエンザは世界中に広まっており、いつ新型インフルエンザが発生してもおかしくないのが今の状況です。

 WHO(世界保健機関)は、インフルエンザの発生源は何処でいつ発生するかの問題であるとの論評を出しています。

 最近のインフルエンザが発生するのは冬だけとは限りません。
 新型インフルエンザがいつ発生するかは、予測できませんが毎年、間違いなく発生します。

 余りにも進化し、変貌するインフルエンザは製造しているからこそ急激に変貌するのです。

 インフルエンザが、生物兵器であるという事は・・・・。

 2012年1月21日の報道によれば、米国政府が世界中の鳥インフルエンザ・ウィルス研究者39人に研究停止を要求したそうです。

 その理由は、鳥インフル・ウィルスがバイオテロに使用される危険があるからとのこと。

 そうです!!

 インフルエンザが発生する発生源もあるはずもありません!!

 インフルエンザは、生物化学兵器用の人工ウィルスなのです!!

インフルエンザを今季大流行させた2つの原因

ダイヤモンド・オンライン

木インフルエンザを今季大流行させた2つの原因

インフルエンザを今季大流行させた2つの原因

相変わらずインフルエンザが猛威をふるっている。今シーズンのインフルエンザの患者数は現在の調査方法となった1999年以降で最多となった。なぜ、これほどの大流行となったのか。(医療ジャーナリスト 木原洋美)

インフルエンザ大流行について専門家が挙げる2つの原因

 相変わらず、インフルエンザが大流行している。

 全国で注意報レベルを超えている保健所地域は前の週の92ヵ所から55ヵ所(1都1道2府21県)に減ったが、警報レベル(人口全体の30%超)を超えている保健所地域は前の週の453ヵ所から494ヵ所(全47都道府県)に増えた。

 また、第4週(1月22日~1月28日)の1週間で全国に5000ある定点医療機関からの患者報告数は25万9063人で、前々週に比べ、約2倍も増加している。

 さらに、定点以外を含む全国で医療機関を受診した推計患者数は約274万人となり、前週よりもわずかに減少したものの、前々週に比べると約100万人も増加した。

 これは現在の調査方法となった1999年以降で最多とのこと。

 というわけで、2017~2018年シーズン(2017年9月(第36週)以降)のインフルエンザによる累積推定受診者数は、ついに1000万人を突破!約1111万人に達した。

 ちなみに国内で流行しているインフルエンザウイルスの内訳は、直近の5週間(2017年第52 週~2018 年第4週)では「B型山形系統」が最も多く、次いで「A型のH1N1」、「A型H3N2」の順。前週までは「B型山形系統」と「A型のH1N1」が、ほぼ同数で全体の8割を占めていたことから、B型の勢いが増していると考えられる(B型にはほかにビクトリア系というものもある)。

 ではどうしてこんなに流行ってしまったのか?

 専門家は2つの理由を挙げている。

 1つは、毎年2~3月に流行するB型が、今年はやけに早く、たとえば2017年9月には、横浜市でB型インフルエンザウイルスによる集団感染が発生し、初発区では2ヵ月以上にわたる地域流行が見られたこと。B型はその後も流行り続け、12月からは例年通りA型が合流。2つの型のウイルスが同時に流行することで、患者数を押し上げていると考えられる。

 もう1つは、ワクチン製造の遅れによる供給量の不足。流行シーズン前の接種ができないままインフルエンザにかかってしまった人も、相当数いるはずだ。

もはやパンデミック?流行は世界中に広がっている

 実は今季、インフルエンザは世界中で大流行している。

 アメリカでは、約10年ぶりの大流行で、1月27日に終わった週に入院した患者は人口10万人当たり51.4人に達した。同週に16人の子どもが死亡し、流行開始以来の子どもの死者は53人になったという。

 米疾病対策センター(CDC)の発表によると、流行しているのは、A型H3N2型ウイルス。年齢別では65歳以上の高齢者や5歳以下の子どもが入院するケースが目立っている(ロイター=共同による)。

 A型のH3N2ウイルスは、季節が逆の南半球・オーストラリアで一足先に大流行し、入院病床の不足、待機手術の延期など影響が続出。日本でも、ある週刊誌が「この冬は殺人インフルエンザが上陸してくる」と警鐘を鳴らしていたが、結局、流行っているのはB型、A型H1N1で、A型H3N2ウイルスは3番目に留まっている。

イギリスでは「ジャパニーズインフルエンザ」が大流行

 一方、オーストラリアとの交流が多いイギリスでは、流行シーズンに入る前からA型H3N2を「オージーインフルエンザ」と呼び、「大流行しそう!」と戦々恐々だったが、まさに不安が的中。大規模流行し、騒ぎになっているという。

 しかもイギリスでは、日本と同じくB型山形系統ウイルスも流行しており、そちらは「ジャパニーズインフルエンザ」と命名されて、やはりマスコミをにぎわせている。

 イギリスの隣国フランスではA型H1N1とB型山形系統という日本と同じ組み合わせが大流行しているという。

 そして日本の隣、台湾でも、12月末からインフルエンザが流行しており、多いのはB型(系統は不明)だという。同国の疾病管制署感染対策センターは、「現在、台湾で流行しているインフルエンザはB型が中心だ。集団感染は主に学校で発生している。病院の急患診療センターを訪ねた人の数は、前の週より24%増加しており、また昨年同時期より多くなっている」と指摘している。

 これだけ世界規模で大流行していると、思い浮かべるのは「パンデミック(世界的な感染爆発)」という言葉だが、インフルエンザに関しては、パンデミックと認定されるのは「新型インフルエンザ」だけ。どんなに流行しても、お馴染みのインフルエンザなら、パンデミックとは呼ばないらしい。

 ちなみに、現在、アメリカやイギリスで流行しているA型H3N2は、1968年に新型インフルエンザウイルスとして登場し、発生当時は日本人の50%が感染したという。また、日本で流行しているA型H1N1は、1977年に登場したが、H3N2と比べて感染力や重症度は低めらしい。これらのインフルエンザウイルスは、その構造を少しずつ変化させながら現在に続いている。

「ワクチンは効かない」という指摘は本当なのか

 ところで、インフルエンザが大流行している理由の1つに「予防ワクチンの供給不足」を挙げたが、「本当か?」と疑問に思う人もいるのではないだろうか。

 実際、筆者の周辺でインフルエンザにかかった人のほぼ9割は「予防接種をうっていたのにもかかわらず、かかった」と言っており、しかも全員「症状も重かった、ぜんぜん軽くなかった」と話し、「インフルエンザワクチンって効かないよね」と憤慨している。

 これに対して、医師や専門家は、「ワクチンを接種していてもインフルエンザを完全に予防することはできないが、ワクチンには予防効果だけでなく、重症化を防ぐ効果も期待できるので、受けておいた方がいい。特に高齢者や妊婦、喘息等の疾患がある人は」と口をそろえる。

 ならば、そこそこ健康で、重症化するリスクも高くない人ならば、思い切ってワクチンの接種を止める…という選択もありなのではないか。

 だが、そうでもないようなのだ。

 1962年から1987年まで、日本ではインフルエンザに対し、小中学校で強制的に集団予防接種が行われていた。しかし副反応の事例が報道され、不安をかきたてられた保護者の気持ちを汲み、1987年以降は任意接種になっている。

インフルエンザワクチン接種と重症化と死亡率の関係は?

 結果、どんな事態になったのかについて、日本の厚生労働省の死亡統計を詳しく調べ上げて書かれた米国の研究者(日本人の共同研究者もいる)による論文がある。

 そこには、(1)1987年の中止により日本の全死亡率および高齢者の肺炎死亡率が上昇した、(2)ワクチン強制接種は群免疫(herd immunity)により高齢者死亡率を抑制していた…といったことが書かれている。

 つまり、かつて集団予防接種が実施されていた時代には、小・中学生がインフルエンザにかからなかったことにより、子どもたち自身の発症や重症化を抑えていただけでなく、インフルエンザで亡くなることの多い高齢者の発症をも抑える役割を果たし、結果、高齢者の肺炎死亡も抑制されていた、というのだ。

 この論文を紹介している医師は、子どもたちに予防接種を勧めてこなかったことを悔い、反省しているが、高齢者の肺炎死亡率の抑制については、インフルエンザワクチン接種や肺炎予防を徹底するほうが効率がいいような気がしないでもない。

 その理由は昔と比べ、核家族化が最大化している現代、子どもたちと日常的に接している高齢者の数も、かなり減っていると思うからだ。

 ただ、集団予防接種の効用としては、高齢者の肺炎死亡率の抑制以外にも、やはり、免疫力が弱く感染する確率が高い子どもたちに強制的に集団接種することで、社会全体におけるインフルエンザウイルスの総量を抑えられるのは大きい、ということが挙げられる。

 小学校で全児童の約8割がインフルエンザの予防接種を受けると、ほとんど受けない場合に比べて学級閉鎖の日数が約3分の1の7日になるという、慶應義塾大学のグループによる研究結果もある。子どもがかからなければ親がかかる確率も減り、社会全体がかかる率も減るだろう。

 広い視野で見れば、インフルエンザワクチンの接種には、国全体としての流行抑制効果はあるようだ。ゆえに、自分では効果が実感できなかったとしても、真面目に受け続けることは社会人の責任なのかもしれない。

(参考)厚生労働省 プレスリリース インフルエンザの発生状況について(2018年2月2日)メディカル・トリビューン「抗インフルエンザ薬は、重症者で肺炎・入院減らす!」(2018年01月18日)厚生労働省検疫所FORTH 世界のインフルエンザ流行の状況 (2018年1月22日)日経メディカル「ジャパニーズインフルエンザ。

以上

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